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「建築コストの経年変化の調査（平成28年度）」平成29年7月
「建築コスト情報・コスト指標に関する研究（平成28年度）」平成29年7月
「建築コスト情報の標準化・統合化に関する調査研究（平成28年度）」平成29年7月
「平28年度 社会保険等加入状況に関する調査報告書」一般社団法人 建設産業専門団体連合会, 平成29年3月 なお、建専連の調査研究結果一覧は、ここ
「建築コストの経年変化の調査（平成27年度）」平成28年7月
「 建築コスト情報・コスト指標に関する研究（平成27年度）」平成28年7月
「建築コスト情報の標準化・統合化に関する調査研究（平成27年度）」平成28年7月
「英国RICSの新測定指針 NRM2：建築工事のための詳細測定 抄訳（日本語仮訳）」平成28年3月
「平27年度 社会保険等加入状況に関する調査報告書」一般社団法人 建設産業専門団体連合会, 平成28年3月 なお、建専連の調査研究結果一覧は、ここ
「建築コストの経年変化の調査（平成26年度）」 , 平成27年7月
「建築コスト情報・コスト指標に関する研究（平成26年度） , 平成27年7月
「平26年度 社会保険等加入状況に関する調査報告書」一般社団法人 建設産業専門団体連合会, 平成27年3月 なお、建専連の調査研究結果一覧は、ここ
「労務単価、材料単価、市場単価等の経年変化の調査とその要因の分析」 , 平成26年7月
「建築コスト情報の調査・整理とコスト指標の提案（平成25年度） , 平成26年7月
「建築コスト情報の標準化・統合化に関する調査研究（平成25年度）」 , 平成26年7月
「平25年度 社会保険等加入状況に関する調査報告書」一般社団法人 建設産業専門団体連合会, 平成26年3月 なお、建専連の調査研究結果一覧は、ここ
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する調査研究」 , 平成25年7月
「建築コスト情報の調査・整理とコスト指標の提案[平成24年度]」 , 平成25年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査 [平成24年度]」 , 平成25年7月
「建築コスト情報の標準化・統合化に関する調査研究[平成24年度]」 , 平成25年7月
「積算のための標準的な仮設計画の作成」 , 平成25年7月
「米国のBIMソフトと積算ソフトの連携に関する調査」 , 平成25年7月
「新営予算単価改定基礎資料作成業務（概要）」［委託者：国土交通省官庁営繕部］ , 平成25年7月
「英国ＲＩＣＳの新測定指針［NRM 2009］ 当初目標原価とエレメント別コスト計画 抄訳（日本語仮訳）」 , 平成24年10月
「地域建設業者を対象とした入札行動・意識の調査研究」平成22年度（財）港湾空港建設技術サービスセンター研究開発助成報告書 （助成番号 ：平成23年1月28日付 第10－4号）平成24年4月30日（研究代表：徳島大学大学院ソシオテクノサイエンス研究部・滑川 達）
滑川達・森本恵美・岩松準・遠藤和義 「質問紙調査等による入札監視委員会の運営方法標準化に関する研究」助成受付番号第１００１４号研究課題番号（⑧）
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する調査研究」 , 平成24年7月
「建築コスト情報の調査・整理とコスト指標の提案[平成23年度]」 , 平成24年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査 [平成23年度]」 , 平成24年7月
「建築コスト情報の標準化・統合化に関する調査研究[平成23年度]」 , 平成24年7月
「平成23年度 元請・下請取引契約に関する調査報告書」一般社団法人 建設産業専門団体連合会, 平成24年3月 なお、建専連の調査研究結果一覧は、ここ
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する研究」 , 平成23年7月
「諸外国の建築コストブックの実態に関する文献的調査：日・米・英の労務費の構成」 , 平成23年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査４」 , 平成23年7月
「英国の建築積算等の実態に関する予備調査」 , 平成23年7月
「公共建築工事共通費実態調査の分析検討業務（概要）（PDF554KB）［受託先：国土交通省］」 , 平成23年7月
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する研究」 , 平成22年7月
「建築費の「地域差地図」の作成調査（平成21年度）」 , 平成22年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査３」 , 平成22年7月
「米国の建築積算等の実態に関する予備調査」 , 平成22年7月
「第３章 海外における入札戦略研究の経緯と状況」土木学会公共調達制度評価特別小委員会「日本建設企業の入札戦略に関する調査報告書」, pp.11-17, 2010.3.。
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する研究」 , 平成21年7月, 関連リンク（財団法人建築コスト管理システム研究所のホームページ）
「専門工種の生産コストの決定要因に関する研究（平成20年度）」 , 平成21年7月
「コスト研版建築費指数の作成方法等に関する調査（平成20年度）」 , 平成21年7月
「建築費の「地域差地図」の作成調査（平成20年度）」 , 平成21年7月
「諸外国の建築コストブックの実態に関する文献的調査（平成20年度）」 , 平成21年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査２」 , 平成21年7月（建築コスト研究63～65号の連載「建築コスト遊学」（No.4～6）の記事等をもとに作成したものです）
「新技術調査検討会の調査報告について（平成20年度）」 , 平成21年7月；このうち「ゼネコンの技術開発コストをどう考えるか」の部分を担当しました
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する研究」 （ホームページによる経年変化データの更新について）, 平成20年7月
「専門工種の生産コストの決定要因に関する研究」（平成19 年度）鉄筋工事契約データの分析, 平成20年7月
「建築費の「地域差地図」の作成調査」（平成19 年度）, 平成20年7月
「内外の建築積算の歴史的経緯に関する調査１」, 平成20年7月 （建築コスト研究60～62号の連載「建築コスト遊学」（No.1～3）の記事をもとに作成したものです）
「労務・材料・施工・市場単価等の経年変化に関する研究」 （ホームページによる経年変化データの公表について）, 平成19年7月
「専門工種の生産コストの決定要因の把握」（平成18 年度の研究概要）, 平成19年7月
「概算に用いる建物用途分類について」, 平成19年7月 （建築コスト研究57, pp.22-26, 2007.1. をもとに作成したものです）
「総合科学的手法に基づく都市づくりの調査研究報告書」, （財）生存科学研究所, 平成6年3月
「東静岡まちづくりにおける需要予測調査報告書」, 民間企業, 平成6年3月
「帯広市の長期計画策定に関する産業連関分析」, 民間企業, 平成6年3月
「帯広市の長期計画策定に関する調査研究報告書」, 民間企業, 平成7年3月
「インフラ・システム整備に関する調査研究報告書」, （財）エンジニアリング振興協会, 平成7年3月
「海外の住宅生産システムの導入方策の研究報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成8年3月
「大宇陀町都市マスタープラン調査策定」, 民間企業, 平成8年3月
「東通村野牛川海浜湖沼公園基本計画策定調査報告書」, （財）電源地域振興ｾﾝﾀｰ, 平成8年3月
「インフラ・システム整備に関する調査研究2報告書」, （財）エンジニアリング振興協会, 平成8年3月
「三芳町国土利用計画」, 民間企業, 平成9年3月
「新潟県京ヶ瀬村調査資料作成」, 民間企業, 平成9年3月
「公共工事の発注規模に関する調査研究報告書」, （財）建設経済研究所, 平成9年3月
「オフィスビル関連データ基礎調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成9年3月
「建設産業技術振興ビジョン策定業務報告書・同資料」, （財）建設経済研究所, 平成10年3月
「新潟県京ヶ瀬村都市マスタープラン調査策定報告書」, 民間企業, 平成10年3月
「公共事業のストック効果の計測手法の研究報告書」, （財）建設経済研究所, 平成10年3月
「２級建築施工管理技術研修の継続実施に関する調査報告書」, （財）建設業振興基金, 平成10年3月
「建築工事における標準市場化している細目の探索調査報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成11年3月
「公共工事の発注の平準化に関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成11年3月
「公共工事のストック効果の計測手法の研究（第2回）報告書」, （財）建設経済研究所, 平成11年3月
「地建を通じた情報資料収集手法の検討報告書」, （社）公共建築協会, 平成11年3月
「下水道整備効果の地域性に関する基礎調査業務報告書」, 建設省土木研究所, 平成11年3月
「２級建設機械施工技術研修に係るアンケート調査報告書」, （社）日本建設機械化協会, 平成11年3月
「２級管工事施工管理技術研修に係るアンケート調査報告書」, （財）全国建設研修センター, 平成11年3月
「建設工事費の内外価格差の発生要因に関する文献調査報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成11年3月
「公共工事の実施における規制に関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成11年3月
「地域振興に寄与する官庁施設整備の計画手法検討業務報告書」, （社）公共建築協会, 平成11年3月
「関東地方における公共投資の経済波及効果に関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成11年3月
「特定再開発事業における建設費用低減化方策検討調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成11年3月
「官庁施設整備10箇年計画策定要領検討業務（その１）報告書」, （社）公共建築協会, 平成11年3月
「２級建築施工管理技術研修に係わる調査研究報告書」, （財）建設業振興基金, 平成11年3月
「地域振興に寄与する官庁施設整備の計画手法検討業務（第2回）報告書」, （社）公共建築協会, 平成12年3月
「建物別単価情報（仮称）作成に関する調査・集計・解析業務報告書」, （財）建設物価調査会, 平成12年3月
「設備工事費における標準市場化している細目の探索調査報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成12年3月
「建設現場における生産活動のマネジメントに関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成12年3月
「関東地方における公共投資の経済波及効果に関する調査（第2回）報告書」, （財）建設経済研究所, 平成12年3月
「官庁営繕における事業評価システムの拡充に関する検討業務」, 民間企業, 平成12年3月
「建築費指数の作成方法及び利用実態に関する調査報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成13年3月
「建設工事現場における生産活動のマネジメントに関する調査（その2）」, （財）建設経済研究所, 平成13年3月
「工事施工管理の業務形態と必須資格等の国際比較に関する調査報告書」, （社）公共建築協会, 平成13年3月
「建設経営パワーサーチの技術評価データベース構築に関する調査報告書」, （株）建設経営サービス, 平成13年3月
「総合建設会社の技術力に関する実態調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成13年3月
「関東地方におけるストック効果の調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成14年3月
「刊行物等を利用した建築物の内外価格差等に関する調査研究報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成14年3月
「JBCIデータを活用した建築コスト形成メカニズム調査研究報告書」, （財）建設物価調査会, 平成14年3月
「建築・電気工事施工管理の業務形態と必須資格等の国際比較に関する調査業務（平成13年度）報告書」,（社）公共建築協会, 平成14年3月
「入札ボンド導入に伴なう企業力審査に関わる調査報告書」, （株）建設経営サービス, 平成15年3月
「中心市街地等活性化型官庁施設再生手法資料作成業務報告書」, 民間企業, 平成15年3月
「特集資料編・初学者に薦める本300」（特集・建築を学ぶ人たちへ）, 建築雑誌Vol.118, No.1512, 2003.12, pp.40-45.
「建設生産の効率化のためのコミュニケーション改善に関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成16年3月
「JBCIデータの業態別・用途別利用可能性に関する調査研究報告書」, （財）建設物価調査会, 平成16年3月
「石川県志賀町文化芸術拠点基本計画策定調査報告書」, （財）電源地域振興センター, 平成16年3月
「公共投資の関東地方経済への影響等調査（その２）報告書」, （財）建設経済研究所, 平成16年3月
「パフォーマンスで動かす建設生産と効率性の改善に関する調査報告書」, （財）建設経済研究所, 平成16年3月
「中小建設業への「ｅ施工管理」のすすめ報告書」（要約版）, （財）建設経済研究所, 平成16年3月
「建築分野への「ユニットプライス型積算方式」の導入方法検討に関する文献調査業務報告書」, （財）建築コスト管理システム研究所, 平成16年3月
秋山哲一・大森文彦・遠藤和義・岩松準、他[2004]. 「建築プロジェクトにおける関係主体間の役割分担の透明化に関する研究：建築クレーム・レターに基づくリスク回避のメカニズム分析」平成13年度～平成15年度科学研究費補助金（基盤研究（Ｃ）（２））研究成果報告書, 164pages, 平成16年3月
「耐震改修工事用マクロデータに関する調査研究業務報告書」, （財）建設物価調査会, 平成17年1月
「資材・労務の調達と生産効率化に関する研究 報告書」, （財）建設経済研究所, 平成17年3月
「平成16年度病原体研究施設設計資料作成業務 報告書・同技術資料」, 民間企業, 平成17年3月
「圏央道整備効果の計量的な検討作業 報告書」, 民間企業, 平成17年3月
「石川県志賀町文化芸術拠点基本計画策定調査（その2）報告書」, （財）電源地域振興センター, 平成17年3月
「都市再生特別措置法により指定された都市再生緊急整備地域における民間都市再生事業による地域活性化の経済効果に関する調査報告書・同部内資料」, （財）建設経済研究所, 平成17年3月
「個人住宅建築工事費調査データの調査・分析業務報告書」, （財）建設物価調査会, 平成17年9月
（※ 著者名無きものは、全て当時の勤務先における業務として作成）
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